代表メッセージ

Top Message激動の時代を超えて日本の未来に貢献したい

この数年の間に、私たちを取り巻く環境はこれまでにない変化を起こしています。それは日常の生活や環境だけでなく、生活者の購買行動、さらには価値観に至るまで、大きな影響を及ぼしました。その変化の中心にあるのが「デジタルによる変革」です。私たちの生活において、もはや欠かすことのできないデジタルは、水や電気、ガスなどと同様、社会インフラのひとつと言えます。

このような背景の中で、企業におけるデジタルによる変革「DX(デジタルトランスフォーメーション)」が加速度的に進んでいるとのニュースをよく目にします。しかし実態はどうでしょうか。一部の大企業では進んでいるDXですが、日本国内企業の99.7%と言われる中小企業には1割も浸透していないのが実態です。世界競争力ランキングでも順位が振るわない日本の弱点は、まさにデジタル活用の分野であることが露呈されました。こうした状況だからこそ改めて「本質的なDX」を追求し、日本の「明るい未来」に向けて貢献できる企業が必要だと思うのです。

「本質的なDX」に欠かせない「CX」「UX」

「明るい未来」を描くためのカギは何か。それは企業におけるDXであることを疑う余地はありません。しかし、一方でDXという言葉が一人歩きし、単なる業務のデジタル化として捉えられているケースが散見されます。私たちトライベックは「本質的なDX」とは何か、改めてその意義を追求しました。「DX」の本質は、「D(デジタル)」ではなく、「X(トランスフォーメーション)」にあります。

それはつまり、企業が未来に向けた大きな変革を決意し、変わろうとする意志です。そして、その意思を推進し、実現できる道具として「D(デジタル)」をフル活用することが求められます。したがって、デジタルはあくまで道具(ツール)であり、使いこなす側の企業の意思があるからこそ有効活用できるものです。その企業変革を促進するアプローチとして私たちが大切にしているのが、「CX(カスタマーエクスペリエンス)」と「UX(ユーザーエクスペリエンス)」の再考です。

CXは顧客体験を意味します。リアルな接点が大きく見直される今、新たな日常の顧客体験デザインが不可欠です。その体験を具現化するものこそがUXと言えます。ユーザーとのタッチポイントに欠かせないデジタルメディア(WebサイトやSNS、アプリなど)は、ユーザーにとって使いやすく、分かりやすいことが大前提であることはもちろんのこと、感動を与えられるものでなくてはなりません。私たちは「CX」「UX」を再考することにより、企業変革を支援し、デジタルによって企業と顧客をつなぎ、よりよい関係構築を支援します。

4大事業で企業の本質的な「DX」を支援する

デジタルによって企業と顧客をつなぎ、よりよい関係構築を支援するために、私たちには全方位でクライアントをサポートできる体制があります。私たちの事業は、エクスペリエンスマネジメント事業、デジタルマーケティング事業、メディア広告代理事業、DXプラットフォーム事業の4事業で構成されています。

各事業におけるプロフェッショナリズムを発揮しながら、事業間の相互のシナジーを最大化させることによって、複雑化する企業のマーケティング課題に対し、「点ではなく面で」「広くそして深く」応えられるソリューションを提供します。私たちが目指すのは、総合型DXコンサルティング企業としてクライアント企業の「本質的なDX」を支援し、クライアント企業と伴走する長期的なパートナーシップを構築することで、持続可能な成長をお手伝いすることです。

「ひとにやさしく、つなぐデジタルを」で日本の未来を明るくする

私たちは「ひとの気持ち」を理解し、「企業の思い」が届く、"伝わる"コミュニケーションを支援します。時代はIoTやAI、ロボットなど、よりオートマティックな流れへと進化しようとしています。しかし、このような時代だからこそ、忘れてはならないのは「ひとの気持ち」ではないでしょうか。トライベックの行動指針のひとつに「ひとにやさしく"伝わる"を追求する」があります。トライベック社員は、デジタルマーケティングのプロフェッショナルである前に、「ひとの気持ち」を誰よりも理解するプロフェッショナルたれ、という思いが込められています。
そして、もうひとつ大事なことは「企業の思い」を届けるという使命です。一方的に"伝える"のではなく、「ひとの気持ち」に訴えかけるように"伝わる"ことが何より重要だと考えています。

100年企業を目指して

私たちトライベックは、100年以上続く持続的成長企業を目指しています。そのために、一過性のデジタルトレンドに流されることなく、企業のマーケティング活動の本質を理解し、「つなぐデジタル」によって生活者とのコミュニケーションを活性化することを支援していきます。

そして、その支援を持続可能なものにするため、人材育成にも力を入れています。「ワークライフ"GOOD"バランス」を軸に、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。皆様にとって最も信頼できるビジネスパートナーとして、ビジネスを加速させ、持続的成長をし続ける100年企業を社員一同目指していきます。

代表取締役社長 後藤洋