トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2021」の結果を発表しました。調査手法はインターネット上のアンケート調査、有力企業200サイトについて製品・サービス分野別に抽出したBtoBターゲットユーザーより回答を得ました。

1位はオムロン(制御機器)、トップ10入りを果たしたダイキン(法人のお客様)は時代のニーズに対応

ターゲット（該当する製品・サービスの購入関与者）に占めるニーズ充足者の割合は、オムロン(制御機器)が56.8%で15年連続トップとなりました。次いで三菱電機(FA)が56.0%、キーエンスが48.2%とFA(制御機器等)分野のサイトが上位に並びました【表（1）】。
1位のオムロン(制御機器)、2位の三菱電機(FA)をはじめ、上位には自社製品とIoT技術を融合した課題解決型ソリューションについて具体的な活用事例や成果を紹介しているサイトが多く見られました。
また、昨年19位から10位にランクアップしたダイキン(法人のお客様)は、ウィズコロナという時代のニーズに対応するコンテンツ（換気、空気関連など）を分かりやすく提供しています。

【表（1）】ニーズ充足度ランキング＜総合ランキング上位20サイト＞

ニーズ充足度は「アクセス率×ニーズ充足率」によって算出。アクセス率はターゲットのうち過去1年以内に業務目的でアクセスした人の割合、ニーズ充足率はアクセス者のうちニーズが充足された人の割合である。

ニーズ充足率はドキュメントソリューション、医療機器などの分野が高い

一方、「ニーズ充足率（アクセス者に占めるニーズ充足した人の割合）」ランキング【表（2）】ではセイコーエプソン(ビジネス用）が87.3％でトップとなり、日立ハイテク(電子顕微鏡・医用機器・ライフサイエンス製品）、凸版印刷がそれに続きました。
上位にはドキュメントソリューションや医療機器分野のサイトが多く並びました。また医療機器分野のサイトは前回調査と比べ大幅に順位が向上しています。

【表（2）】ニーズ充足率ランキング＜総合ランキング上位20サイト＞

ニーズ充足率は過去1年以内に業務目的でサイトにアクセスした人のうちニーズが充足された人の割合である。

急速な変化への対応力が評価の鍵

ニーズ充足率で昨年79位から3位にランクアップした凸版印刷は"Digital & Sustainable Transformation"を基本方針として掲げ、「印刷テクノロジー」をベースとした「情報コミュニケーション」「生活・産業」「エレクトロニクス」の3つの事業分野を軸にそれらを融合したDXソリューションを提供しており、同社が運営する総合ソリューション紹介サイト「TOPPAN SOLUTION」ではそれらのサービスが動画などを交えて分かりやすく紹介されています。
同じく、昨年106 位から7位に大幅に順位が向上したテルモ(医療関係の皆さま向け情報)は医療関係者向けに「感染対策専用サイト」を開設し、コロナ関連情報を幅広く紹介しています。
どちらのサイトもコロナ禍やそれに伴うDX化の加速といった社会情勢の変化にすばやく対応しユーザーが求める情報を的確に提供しています。
今回調査では、現状のユーザーの課題をタイムラグなく掬い上げ、ニーズに沿った情報をタイムリーに発信しているサイトが高い評価を得る傾向が見られました。

コロナ禍を背景に非対面コミュニケーションの取り組みが活性化

コロナ禍により対面での商談や展示会が制限される中、動画による製品・サービス紹介やWeb展示会の活用も進んでいます。ニーズ充足率2位となった日立ハイテク(電子顕微鏡・医用機器・ライフサイエンス製品)は「Webで行く展示会ハイテクEXPO」(会員制)を通じて製品紹介動画やセミナー動画を配信し、より詳細な情報を求めるユーザーのためにオンライン打合せの受付窓口を開設しています。

＜調査概要＞
調査時期：2021年4月7日～4月21日
調査方法：インターネットを通じたアンケート調査
回答者プロフィール：BtoBの製品・サービス分野（14分野）別に抽出した製品・サービス購入関与者
有効回答数：7,600人
調査対象サイト数：200（14分野）
詳細： http://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/bb/bb2021/

＜調査結果はこちら＞
http://japanbrand.jp/ranking/bb-ranking/bb2021-total.html

トライベック・ブランド戦略研究所について

トライベック株式会社内に設置された調査・分析機関で、ブランドやオウンドメディアの品質・価値向上を実現させるためのリサーチおよびランキング事業を行っている。ブランドや企業のデジタルメディアに関する個別調査を行うほか、国内の主要企業を対象とした大規模調査を定期的に実施し、発表している。主な定期調査には、企業のデジタルメディアの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、専門家によるウェブサイトの使いやすさを評価する「Webユーザビリティ診断」などがある。
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