パーソナルデータの活用によりコミュニケーションは洗練される

IoTというキーワードで表されるように、スマートフォンなどのモバイル端末だけでなく、家電や時計、自動車などあらゆる「モノ」がインターネットと接続され、個人の活動や意思のデジタル化が広まっています。従来のマーケティングは属性情報や行動結果が類似した顧客層（N＝数万人～数百万人）へのアプローチを行いますが、昨今のデジタル化時代のマーケティングにおいてはビッグデータを取り扱うための環境や手法が確立されてきたことにより、顧客個人（N＝1）にとって最も効果があり、最適なコミュニケーションを取ることも可能となりつつあります。

パーソナルデータの利用精度が高まれば高まるほど、さまざまなスクリーンを通じて自動的に提示される情報も、広告のようなノイズではなく一見の価値あるものとして認識されます。オンラインとオフラインの境界は曖昧になり、常に自分のことをわかってくれているという安心感や心地よさが、企業やサービスに対して利便性や満足感を伴い、好感を生む体験を創出するでしょう。ヘルスケアや医療、金融など生活者個人が持つ諸条件や思考がフィードバックに大きな影響を及ぼす分野でパーソナルデータの活用は進んでいますが、身近な例では、Amazonなどのコマースサイトでおすすめ商品を提示するアルゴリズムもパーソナルデータを利用したものになります。

業界や顧客接点を問わず活用できるパーソナルデータ

一方、スタッフが直接顧客とコミュニケーションする小売などの店舗では、どのようなパーソナルデータの活用があるのでしょうか。もちろん、店舗でもパーソナルデータの活用は進められています。国内のあるショッピングモールでは、店内に複数のビーコンを設置してアプリと連携させることで、顧客がどのフロア、どの店舗に立ち寄っているのかをリアルタイムで分析することができます。お気に入りのショップに立ち寄るとクーポン情報がプッシュされるなど、行動というパーソナルデータに基づいたマーケティング施策が可能です。

また、海外のアパレルショップではビーコンの活用によって来店した顧客を識別することで、過去の購買履歴や属性情報を読み取り、店舗内のスクリーンや手元のタブレットにおすすめ情報を表示する取り組みをテストマーケティングとして実施しています。

このように、パーソナルデータはAIなどのテクノロジー進化の波に乗り、業界や顧客接点を問わず活用すべきものであり、その結果として顧客一人ひとりに最適化されたコミュニケーションを生み出すことができれば、その人にとって本当に「心地よい」と感じてもらえるのではないでしょうか。