ウェブサイト価値ランキング2020最新版 コロナ禍におけるデジタルメディアの重要性と新たなCXの再考を

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DXとは、新たなCXの上に成り立つもの。CX(ユーザー体験の最適化)なくして、DX(企業のデジタル活用)はありえない。

本日、当社のシンクタンク組織「ブランド戦略研究所」より、ウェブサイト価値ランキングの最新版がリリースされました。こちらは週刊ダイヤモンド最新号の第2特集でも大きく取り上げられていますので、すでにご覧になっている方も多いかと思います。本記事は、コラムの一部を除いて全面的に私の方で記事を書かせていただきました。コロナ禍のランキングということで、その結果に注目していましたが、予想通り大きな変化が見られましたので、ランキングの内容に先立ち一部こちらのコラムでも紹介させていただきます。

突然ですが、皆さんは2020年をどのような気持ちで迎えらえたでしょうか?東京オリンピック・パラリンピックを控えた日本は、過去最高のインバウンド客の増加によって、誰もが日本経済のさらなる飛躍することに期待していたことでしょう。
しかし周知のとおり、現実は新型コロナウィルスの感染拡大によって一変しました。国民の未知のウィルスへの不安は、緊急事態宣言というこれまでにない行動の制限によって増幅され、行動様式を根本的に見直す契機となりました。当然のことながら企業と消費者のコミュニケーションの在り方も変わらざるを得ない状況となります。ある意味では、ゼロからコミュニケーションを構築しなければならないことになった企業も少なくありません。

“非対面・非接触” “巣ごもり消費” “在宅テレワーク”が飛び交う今の時代において、皮肉にもこれまで遅れていたDX(デジタルトランスフォーメーション)は一気に進むことになり、この数か月で“デジタル”自体がコミュニケーションの主役となったことは言うまでもありません。

企業は、直営店で接触型の手厚い接客が困難な状況になっている今、オンライン上の直営店とされるデジタルメディアに大きな期待を寄せることになります。だからこそ、今回のウェブサイト価値ランキングにはこれまで以上の意義があります。
コロナ禍におけるランキングは、さまざまな変化が見られました。これまで上位を独占していた航空2社(ANA、JAL)ですが、コロナウィルスによる影響により売上価値が10%~20%超と大きく減少しています。その他の上位企業においても、その影響は少なくありません。一方でこうした状況にも関わらずデジタルメディアの価値を上げた企業もありました。その代表格が今回初のランキングトップ10入りしたイオンでしょう。
同社の取り組みは“非対面・非接触”をキーワードにした新たなショッピングの形の追求(例えばドライブイン型の買い物)など、これまでにない新しいCXの形を再考し、新たなサービスに還元しているところも大幅にランクアップした要因のひとつと言えます。

さらに家具のニトリ、メガネのJINSや、スポーツメーカーのNIKEなどは、“在宅テレワーク”に直結する在宅環境への対応・整備、健康対策などにデジタルメディア(主にアプリ)を活用し、ユーザーとの関係維持と強化を重視すると同時に、新たな時代の需要喚起を自社のビジネスに繋げるための努力が伺えます。
このようにユーザーを取り巻く環境に、さまざまな変化をもたらしたウィズコロナ時代において、企業と消費者のコミュニケーションの在り方を改めて見直し、新たなCXの形を再考することが求められています。

企業にとってユーザーとのコミュニケーションにデジタルメディアが欠かせないのはもちろんですが、その役割や活用の仕方はオンラインだけでなく、オフラインとの融合も含めて考えなければなりません。ユーザーニーズはそれだけ複雑化し、そして新たな生活様式へと適応しようとしているのです。

ウィズコロナ時代の今だからこそ、改めて自社のデジタルメディアを見つめ直してください。DXとは、新たなCXの上に成り立つものです。CX(ユーザー体験の最適化)なくして、DX(企業のデジタル活用)はありえません。現状の自社のポジションを正しく見つめ、さらに今の時代の求められるユーザーニーズを正しく把握するためにも、今回のウェブサイト価値ランキングは参考になるに違いありません。

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この記事の執筆者

後藤 洋

トライベック株式会社 代表取締役社長

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