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COLUMN

コラム

トライベックが考えるWebユーザビリティとは

2017年12月11日
UI・UX

トライベック・グループでは、11月21日に「Webユーザビリティランキング2017<企業編>」を発表しました。こちらは、15業界・全150企業のコーポレートサイトのユーザビリティ(使い勝手や安全性など)を調査し、ランキング化したものです。2009年から開始したこのランキングですが、おかげさまでWebユーザビリティのベンチマークとして活用してくださる企業も増えてきています。

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継続的なユーザビリティ改善活動がカギ

Webユーザビリティランキング2017<企業サイト編> トップ10

Webユーザビリティランキング2017<企業サイト編> トップ10

主要企業150サイトのランキング結果をすべてご覧になりたい方はこちら
Webユーザビリティランキング2017<企業サイト編>

本年のランキングの特徴として、1位KDDI(昨年1位を堅持)、2位UQコミュニケーションズ(昨年12位から大幅上昇)、4位SUBARU(昨年32位から大幅上昇)など、全面的なリニューアルをしていない企業が上位に多くランクインしました。

基本的にユーザビリティスコアはリニューアル時をピークとし、トレンド変化への未対応や運用ルールが徐々に守られなくなっていくことを理由に少しずつスコアが減退していくことが多いのですが、上記の企業では部分的なリニューアルと運用による継続的なユーザビリティ改善活動を重ねた結果として、ユーザビリティを維持・向上させています。

生活者にとって使い勝手のよいWebサイトを実現するためには、高いレベルのWebガバナンスと運用ガイドラインのもとで、計画的なWebサイト改善のためのPDCAサイクルを確実に回すことが欠かせないといえるでしょう。

また、全体の傾向として、全150社の平均点が100点満点中73.08点(昨年72.62点)と昨年比で0.46ポイント上昇し、ランキング対象企業におけるユーザビリティ改善への意識の高さが見られました。

2017年のWebユーザビリティ上位企業に共通する3つのトレンド

1.ブランド・コンシステンシー

ブランド・コンシステンシー

企業サイトの多くでは、トップページのファーストビューに大きなビジュアルエリアが設けられていますが、特にランキング上位企業では、TVCMや新聞広告といった他チャネルでの広告・宣伝活動と合致した世界観でのビジュアル展開がなされており、チャネルにかかわらず統一された企業ブランドを訴求している面が高評価につながる傾向にありました。

2.マルチデバイス対応

マルチデバイス対応

レスポンシブ対応を行っている企業が150社全体で52%に対し、ランキング上位20社では65%の割合となりました。スマートフォンやタブレットといったモバイルデバイスが普及する中で、デバイス間で一貫したユーザビリティ体験を提供している企業が高評価となりました。

3.常時SSL化対応

常時SSL化対応

Webサイト全体で常時SSL化に対応している企業は、昨年は150社中1社にとどまりましたが、2017年は17社となりました。今後もより一層セキュリティに対する意識が高まることが予想されます。

トライベックが考えるWebユーザビリティとは

トライベックではユーザビリティ(使い勝手)の良いサイトを判定するために、Webサイトのユーザビリティに関わるのはどういった箇所か、どうしてそれがユーザビリティに影響するのか、といったことを詳細に要素分解し、「Webユーザビリティ診断プログラム」として診断基準化しています。この診断プログラムは、「ヒューリスティック調査」と呼ばれるチェックリスト形式の調査で、調査の際は96項目(項目数は年により変動)の診断基準をひとつずつ判定し、3人ひと組ですり合わせを行います。

トライベック・ストラテジーでは、コンサルティング部門はもちろん、IT部門、クリエイティブ部門、オペレーション部門の全てのメンバーが必ずトライベック・ブランド戦略研究所のユーザビリティ評価プログラムの研修を受け、評価基準の理解と実践を身につけます。新卒新入社員研修の中でもこの評価基準の研修が実施されます。全ての社員がWebユーザビリティ診断プログラムを習得することで、トライベックが考える「Webユーザビリティの高いサイト」像を共有し、その基準に沿ったサイト設計を行うことで、お客さまへの高品質なWebサイトの提供と円滑なプロジェクト推進につなげています。


関連サイト

Webユーザビリティランキング2017<企業サイト編>

関連リンク

2017年を総括! 1位KDDI、2位UQコミュニケーションズ Webユーザビリティランキング最新版150社を一挙発表 ─高いユーザビリティを持続する、継続的な改善活動がカギ─

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この記事を書いた人

佐孝 今日子

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コンサルティング部Ⅱ課 コンサルタント

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