「在宅勤務制度」を利用してみた
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トライベック・ストラテジーでは、2017年3月から「在宅勤務制度」を新たにトライアル導入しました。「在宅勤務制度」導入の効果としては主に以下のような内容を想定しています。
- 通勤時間の有効活用や、通勤そのものによる心身の負担を軽減する
- 育児や介護、看護などさまざまな状況に応じた働き方をサポートする
- 働く時間や場所の制限をなくすことでより効率的に高いパフォーマンスを引き出す
なんだかいいことずくめのようにも聞こえますが、実際のところはどうなのか──というわけで、「在宅勤務制度」をさっそく利用してみましたので、そのメリット・デメリットについてレポートします。
一日のスケジュールを共有する
「在宅勤務制度」を利用する前提として、前日までに関係者にスケジュールを共有しておく必要があります。ちなみに、この日の私のスケジュールはこんな感じです。
9:00~12:00 | 仕事@自宅 |
---|---|
12:00~14:00 | 休憩 |
14:00~14:30 | 移動 |
14:30~17:30 | 仕事@カフェ (実働6時間) |
この「在宅勤務制度」は通常勤務と同じように8時間フルで仕事をする必要はなく、1時間でも仕事をすれば、あとの時間の使い方は自由です。また、「在宅勤務」というネーミングですが趣旨としては「リモートワーク」ですので、場所は自宅に限定されるものではありません。
今回は特に用事があっての利用ではなく、使い勝手を体験することが目的ですので、あえて自宅以外での作業も予定に組み込んでみました。
自宅で仕事:思ったより通常と変わらず仕事ができる
在宅勤務当日の朝──
通勤の必要がないので、朝はいつもより1時間ゆっくり起床。恒常的に寝不足気味の私にとって、これは大きなメリットですね。いつものように愛犬にゴハンをあげながら自分用にコーヒーを入れる。まるで休日のような時間が流れますが、気持ちにメリハリを付けるためにちゃんと髭を剃って、服も部屋着ではなく仕事に行ける服装に着替えました。このあたりは自分なりの工夫が必要かもしれません。
9時にノートPCを立ち上げ、オフィスの個人PCにリモート接続。いつも仕事をしている環境ですのでいつもと変わらない作業ができます。ただし、デスクトップサイズが普段のデュアルモニタからモバイルノートの画面サイズに狭くなりますので、どうしても作業効率は下がってしまいます。これはデメリットのひとつといえるでしょう。
普通に出社しているメンバーとはSkypeで繋がるので、コミュニケーションにおける支障はあまり感じません。もちろん来客対応や、物理的なコミュニケーション(承認印を押すなど)はできませんが、社内ミーティング程度ならSkypeでなんとかなりそうです。
カフェで仕事:場所を選べば自宅よりも集中できるかも
お昼休憩をゆっくり取ってから午後の業務へ──
今回は「在宅勤務制度」の使い勝手を知ることが目的ですので、あえて自宅から出て外でも仕事をしてみます。気持ちのよい天気なので近場のカフェまで歩いて移動。休日はとても混み合っている人気のカフェですが、平日の昼下がりは適度に空いていてなかなか落ち着ける環境です。
この感覚は人によるのかもしれませんが、カフェのように音楽が流れたり、適度に周りの会話が聞こえるくらいの環境は、たとえば図書館のような静かすぎる環境よりも集中できる気がします。あまりに静かすぎるとキータイプ音ひとつでも周りに迷惑がかからないかと気になってしまうものですよね。
また、たとえプライバシーフィルムを使用していたとしても、簡単に画面を覗き見られることがないように壁を背にした席に座るなどの配慮が、落ち着いて仕事ができる環境作りには必要かもしれません。
「在宅勤務制度」のメリット・デメリット
実際に「在宅勤務制度」を利用してみて感じたメリット・デメリット、あと自分なりの工夫についてまとめます。
【メリット】
- 通勤の必要がないので無駄な体力を使わず、時間も有効活用できる
- 家族やペットと同じ空間で仕事ができる
- いつものオフィスとは違った気分で仕事ができる
- 業務以外の周りの干渉がないので、意外と集中できる
【デメリット】
- PCのデスクトップがいつもより狭いので、作業効率が落ちる
- 来客対応など、直接会わなければできない業務は不可能
- 家族やペットによる干渉が発生する可能性あり
【自分なりの工夫】
- 気持ちにメリハリを付けるために髭は剃って、服も着替える
- 自宅にせよ外にせよ、落ち着ける環境づくりには気を使う
今回、初めて利用した「在宅勤務制度」ですが、利用する前に思い描いていたよりもずっと使うメリットは大きいように感じました。細かいデメリットをいかに潰していくか、そして、社内の文化や社員の意識をどのように醸成していくか──。これらが「在宅勤務制度」を定着させることができるかどうかの鍵になりそうです。
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